個人で稼ぐ時代到来!企業は今後どうしていくべきか

こんにちは!
どうも龍也です(*´▽`*)

コロナの影響が猛威を振るっている中、
続々と企業が倒産ラッシュが起こり始めています。

自粛要請がある中、営業することが出来ず
店を閉めなくてはいけなくなっているところが大多数存在しています。

それにより、今申告化している問題が
この影響により【失業】してしまう人が後を絶ちません。

コロナの影響により失業してしまった人たち

会社が倒産してしまい失業・・・
人件費を削らなくてはいけなくなり、解雇された・・・

など、多くの人がそういった理由により
失業してしまっている人がかなり多くいると思います。

僕の勤めている会社もアルバイトで働いていた人たちは
残念ながら、雇用終了という形になってしまい、
僕たち社員の給料も大幅に減給という形になりました。

ですが、これはまだいい方です。
解雇されていないだけまだましな方と考えるのが
普通だという今の日本の経済の現状です。

そういった解雇されてしまった人達は今後どうすればいいのか。
家庭を持っている人達はなおさら絶望に近い感情になっているかと思います。

ですが、僕がお伝えしたいのはいいチャンスにしてほしいということです。

こんな状況でも人手が欲しい。
むしろ、これからの日本の変化していく
ビジネスモデルに沿った仕事の仕方を皆さんに身に着けて頂きたいと思います。

安定した仕事なんてものはもうない。

大企業に勤めているから人生安泰だ!なんて時代は
もうとっくに崩壊しているのをまず受け止めてください。

今このコロナの影響もあって大企業ですら
大量のリストラが行われていたり
倒産の危機に陥っている企業がいくつもあります。

確かに、企業に所属していれば、自分の労働と時間を
売って対価として賃金を得られるかもしれません。

ですが、よく考えてください。

もう今の日本の社会には安定なんてものはありません。

確かに就寝雇用制度がまだちゃんとあった時代はよかったのかもしれません。

ですが、リーマンショックが起こってから、
失業してしまい、生活に困窮してしまった人達が大勢いたように
もうとっくに安定した仕事なんてものは失われてしまったのです。

これからは個人で稼ぐ時代

これからの日本社会で増加してくのは

フリーランスで働いて個人でがっつり稼ぐ人

が今後の日本の経済を動かしていきます。

何かしらのスキルを身に着けてそれを自分の武器にし、
企業に自分を売り込んで、
企業側と仕事に対する賃金を交渉して決める。

そういった人達が今後増えていきます。

企業に社員として就業するのとは訳が違います。

確かに、保証などの面は恩恵を得られないかもしれません。
確かにそれはデメリットです。

ですが、それを気にしなくてもいいくらい
稼ぐことが出来るでしょう。

何故なら、
企業側と自分の労働に対する報酬を交渉できるんですから!

それは、僕らフリーランスにとっては
魅力的な話です。

ちょっと前に副業ブームが日本に来ました。
むしろ、政府側も副業をすることを推奨しているほどです。

そういった点から、これからは
個人で稼ぐ時代が到来しているのだと言えるでしょう。

フリーランスで活躍する人材を雇用するには


事業者向けフリーランス人材の新しい採用支援サービス【High Class】

これは、今急成長しているフリーランス用のマッチングサービスです。

こちらに今フリーランスで働きたい人達が殺到しています。

事業者の方や人事を担当している方は
こちらのサービスを利用するのが一番いいでしょう。

フリーランスで働く人たちというのは、
基本的に即戦力となる力を持っている。

または、何かしらの分野で
非常に優れた才能、実力を持っている方が
多数います。

普通に企業に勤めるよりも
そっちの方が稼げると知っているからです。

僕自身もその一人です。
個人でエンジニアとして
ホームページの作成をしたり、
企業のサービスを提供したりと
様々なことをして稼いでいます。

そしてフリーランスで働く人たちは
こういったサービスを利用して仕事を
貰って稼いでいます。

飛び込み営業などは、正直あまりしていません。

わざわざしなくても、引く手数多だからです。

最後に

このコロナの状況でも、
仕事をして稼ぐ人達は多くいます。

そういった人たちはフリーランスとして、
自宅で仕事をしている人達や、
初めから自営業をしている人たちです。

これからは、個人で稼ぐ時代です。

個人で稼いでいる人たちが持っている
スキルを起業の人たちがフリーランスとして
契約して企業に貢献してもらうという形が
今後の日本のビジネスモデルとなっていくことでしょう。

これからの日本の移り変わりに
柔軟に対応していけるように
個人にも企業側にも力をつけていっていただきたいと思います。